事前相談をしておきましょう
ご葬儀を終えた後、内容や金額に後悔しないためにも葬儀の事前相談をしておくことをおすすめします。
大切な人を送る一度きりの葬儀だから･･･
後悔しないためのポイントを確認しておきましょう
- 来てほしい人に来てもらえない
- 段取り不足で慌ただしい葬儀になってしまう
いざ、その時がきてしまった時、準備がしっかりできているかどうかによってご遺族の対応が大きく変わります。
- 連絡が遅くなり、大切な当事者と葬儀当日まで会えなかった
- 準備でバタバタしてしまい、最期をゆっくり過ごせなかった
- 雰囲気が貧相で、粗末な扱いをされたように感じた
- 満足のいく葬儀にならなかった
- オプションの追加で金額が大きく跳ね上がった
意外と勘違いされている？家族葬と葬儀費用
近年、葬儀に対する想いや送り方は大きく変化しています。日本消費者協会の調べによると「費用をかけないでほしい」「家族だけで送ってほしい」と考えている人も増えていることがわかりました。
このような要望から、家族葬を希望している方も少なくないのではないでしょうか？ただ、実際のところ「家族葬だから金額が安い」というわけではありません。参列者の数が減ると、その分集まる香典の額が少なくなり、遺族にかかる葬儀費用の負担が大きくなるからです。見た目の金額だけで判断せず、葬儀の仕組みを知った上でどうするかを選択することが大切です。
事前相談をする3つのメリット
1.葬儀費用の不安を解消
葬儀は人生において非常に大きな儀式のひとつであり、それにかかる費用も決して安くありません。しかし、普段の生活の中で知る機会が少ないため、分からないことが多い分野でもあります。
事前相談では、ご要望に応じた内容やお見積りを提案することができるので、葬儀費用の目安を知りながら相談ができ、不安も解消しやすくなります。
2.いざという時、慌てないために
いざ、葬儀となれば、深い悲しみや喪失感の中で「会館はどこにするか」「誰に連絡するか」「会葬者は何人にするか」「返礼品をどうするか」「役所の手続きは？」「葬儀に際して準備しておくものは？」など、短時間にさまざまなことを決めなければなりません。
あらかじめ事前相談をしておくことにより、これらの1つひとつの負担を軽減することができ、いざという時に余裕を持って対応できるようになります。
3.その人らしい葬儀を実現
事前相談のポイント
ご相談の際は、ご家族であれば「どのように送ってあげたいか」、ご本人であれば「どのように送られたいか」といった意思を持つことが大切です。例えば、下記のような項目を前もって調べたり予測したりしておくことでも、内容を決めやすくなります。
- 全体の葬儀費用をどのくらいで考えているか
- 式の場所、形態（家族葬、一般葬、社葬など、どんな葬儀を希望するか）
- 宗旨の有無（菩提寺のある方は連絡先やお布施額など）
- 遺族（親族）の人数
- ご弔問予定の人数（知人や会社関係など）
- 互助会の会員であれば会員証と内容の確認。非会員であれば入会の検討
冠婚葬祭互助会について
いつでも、どなたでも、簡単にご加入いただけます！
まずは、お近くのベルモニーまでお電話ください。スタッフがパンフレット・約款・加入申し込み書などを持っておうかがいします。
説明を受け、約款の内容をご確認いただいた上で、加入されたいと思われる方は加入申込書に必要事項を記入し、記名押印の上、1回目の月掛金（1,000円または2,000円）を添えてお申し込みください。
景気や社会変動に左右されず、完納後も権利を保障！
（ご利用時に残金がある場合は利用時に一括払となります）
全国どこでもご利用いただけます！
経済産業大臣認可。全国冠婚葬祭互助協会会員
資本金や財務内容などに関する経済産業大臣の審査基準をクリアして「前払式特定取引業」という許可のもと、指導・監督を得て営業しています。
割賦販売法に基づき、お預かりした月掛金の1/2に相当する額については供託委託契約を締結し、保全されています。
終活に関するよくある質問
Ｑ. エンディングノートの準備はどうすればいいの？
A. セミナーやお客様の事例をもとにご説明します
Ｑ. 葬儀の費用ってだいたいどれくらいなの？
A. スタイルによって大きく変わるため、事前見積もりをお出ししています
近年、お葬式のカタチはお家によってさまざまになってきています。それは、人生を締めくくるお葬式に同じものはないからです。参列者の人数、宗旨、家族の想いなども含め、後悔しないお見送りをしていただくためにも、ご相談をお受けした後に、事前見積もりをお出ししております。
ご相談日時や場所については、お客様のご都合に合わせて決めることが可能です。
Ｑ. 手続きに関するご相談も可能ですか？
A. 内容に合わせて専門家のご紹介が可能です
そのままで問題がないとは言い切れません。不動産の所有権の移転登記は法務局で手続きを行うことができます。
手続き上、相続人全員の戸籍謄本が必要となるため、長期間そのままにしておくと、二次相続、三次相続が発生し、手続きにも日数がかかってしまう可能性があり、後々大変です。
そのままになっているものや不動産関連の手続きなどを含め、一度専門の司法書士さんに相談されることをおすすめします。終活ライフサポートから専門の方をご紹介することも可能です。
相続の流れ
1
死亡届の提出
【7日以内】市町村に死亡届を提出します。
2
遺言書の確認
3
相続人を確定
誰が法定相続人となるのかを確定します。